今年の秋は、間違いなく世界権力構造の激変期となる 
ベンジャミン・フルフォードの国内外金融ウラ事情レポート（≪2012/08/13号 VOl.186≫）のリポストです。
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◆ 今年の秋は、間違いなく世界権力構造の激変期となる
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≪2012/08/13号 VOl.186≫
先週、民主・自民・公明が「近いうち」に衆院解散・総選挙を行うことに合意
したことで、日本でも中国やアメリカと同様に 秋には権力交代の運びとなり
そうだ。中国では、共産党指導部が10年に１度交代する党大会を今秋に控え、
軍や共産党幹部の約三分の二が入れ替わることが既に決まっている。
またアメリカでは、秋に軍部によるクーデターも噂されているが、そうでなく
とも11月には次期アメリカ合衆国大統領が選出され、議会においても総選挙が
始まる。さらにはEUでも、ユーロ空中分解が最終局面を迎える中、正式な発表
はなくとも官僚層の権力交代劇は避けられないだろう。
この世界経済の四大基盤である日・米・欧・中が迎える今秋の政治的大変化は、
新しい国際金融システムへの移行と同時に進行する公算が大きい。ただし、
現段階ではそれらの変化が従来の権力者たちの顔ぶれを残したまま進行する
ことになるのか、それとも従来の権力層を一掃した状態で行われる世界権力
構造の革命的変化となるのか、については、まだ決着がついていない。
そのため水面下では、世界的な秋の政変に向けた権力層の攻防戦が激しさを
増している。
そしてその攻防戦が繰り広げられる中、いま裏で最も多く飛び交っているのが
新たな核テロに関する情報だ。一番最近では、ロシアとイギリスからそれぞれ
次のような証言が寄せられてきている・・・
【 ロンドン・東京 】
それは、『ロンドンと東京、少なくともこの2つの都市には、10年以上も前から
2012年に備えて核爆弾が設置されていた』というもの。つまり それらの核爆弾
の使用が、少なくとも9・11以降に描かれた欧米権力の脚本の一環として計画
されていた、というのだ。
まずイギリス国内に特化して諜報活動を行っているMI5の関係者（MI6は英国
外の担当）によると、ロンドンオリンピック会場の真下には、放射性物質を
多く含むコンクリート詰めの廃棄物が幾つも埋められているという。そのため、
そこに小型核兵器が仕込まれていたとしても、会場を取り壊して その一帯を
隈なく掘り起こして捜索しない限り、今となっては見つけることは難しいと
話す。情報源は、その状況からもやはりイギリスに対する核テロの計画は長期
で進行していた可能性が高い、との見解を示している。
また、ロシアのFSB（ロシア連邦保安庁）などの当局筋からは、東京の昭和記念
公園（立川市と昭島市の境目）の敷地内に、同じく十数年前から核爆弾が埋め
られている、との情報が寄せられている。
英国・ロンドンに設置されたという小型核爆弾は、グノーシス派イルミナティ
（アメリカ革命・フランス革命・ロシア革命を起こしたという実力主義を掲げ
るイルミナティグループ）が、血統主義による世襲制で莫大な権力を独占する
ロスチャイルド系財閥の本部を狙って以前に設置したものなのだという。
しかしそれに対してロスチャイルド側は、ロンドンが爆破された時には、その
報復として彼らが用意する核爆弾により東京やローマなども同じく爆破する、
とグノーシス派に対して脅し返しているのだという。
この情報を寄せたグノーシス派の人間は、日本に311が起きる前にも『日本が
核テロの標的になっている』と警告をして、311人工地震に使用された核爆弾の
所在やその搬入の経緯などの詳しい情報を日本の公安警察へと知らせていた
勢力の1人であるため（残念ながら、日本の当局は全く行動しなかったが…）、
一概に彼らが荒唐無稽なことを言っているとも思えない。
いずれにしても、この情報を寄せたグノーシス派の人間によると、その様な
核爆弾を盾にした睨み合いが裏で行われているために、彼らによるロンドン
爆破計画、ロスチャイルドを含む欧米権力層による東京爆破計画は、互いに
保留の状態となっているのだという。
ちなみに、ロンドンに仕掛けられているというその核爆弾とは、「史上最強」
の異名を持つ武器商人：ビクトル・ボウト（Victor Bout ※元ソ連陸軍中佐・
2008年にタイ・バンコクで拘束、その後アメリカへと身柄を送還され、今年の
４月に禁固25年の刑が言い渡されている）が、過去に売却した旧ソ連製のグラ
ニート（Granit/ソ連で開発された対艦ミサイル）から抽出したプルトニウムを
原材料にして製造された複数の小型核爆弾のうちの1つなのだという。
ともかく他からの情報を総合してみても、新たな世界権力基盤を掌握するため
に、核を使った駆け引きが複数の勢力により裏で行われているのは確かなよう
だ。
【 EUと米国の「危機」 】
英国諜報機関MI5筋からも同様の情報が寄せられている。これは「ユーロ危機」
に直結する話なのだが、ユーロ発足に際してその大元の担保とされた債券が、
実は蒋介石の妻：宋美齢（そう びれい）名義のものだった、という情報だ。
それらの債券をパパブッシュが彼女の許可もなく運用し、その資金をマネー
ロンダリングしてからEUに注入していたのだという。
パパブッシュの狙いとは、ナチドイツの第四帝国を現代に復活させるべく
（ブッシュ一族はもともとドイツ系であり、戦後も代々ナチスの中枢に君臨
してきた）、その資金を使ってドイツ主導のEU独裁体制を築くことだった。
ともかく、そうしてパパブッシュによって調達された資金がユーロ発足の大元
になっている、と情報源は話す。実はアジア勢からも、『今回の欧米金融危機に
は、宋美齢名義の債券が深く関係している』と度々聞かされていた。しかし、
その違法な債券運用のプロセスが18ヶ月前にフリーズされたために、「ユーロ
危機」が本格化したのだと彼らは説明している。グノーシス派の話では、その
債券運用のプロセスがフリーズされた18ヶ月前から、核の脅迫による裏の駆け
引きが始まったのだという。
また、アメリカは対外赤字・財政赤字ともに欧州よりも酷い状況にあるにも
拘らず、ドルに関して「ユーロ危機」のような表立った危機が報じられていな
い理由は、円満な解決に向けて米連銀グループの欧米権力者たちと中国共産党
を含むアジア勢とが現在も交渉を続けているからだ、と言われている。さらに
複数の情報源によると、中国共産党の設立を支援したのも欧米権力者が巣窟す
るヴァチカン・P2ロッジであった、という背景もあるからのようだ。P2ロッジ
は、以前から胡 錦濤（こ きんとう：Hu Jintao）と李克強（り こくきょう：
Li Keqiang）を支持し、独自に世界独裁統一政府の計画を邁進させてきた勢力
だ。
P2ロッジ勢力は彼ら主導の世界統一政府を実現するため、いずれ中国とロシア、
アメリカを軸にして第三次世界大戦を勃発させようと計画を練っていた。
しかし、その当時には既にアメリカは強くなり過ぎていた。そこでアメリカの
産業基盤を骨抜きにして、逆に中国の国力強化に力を注ぎ、さらにはアメリカ
の軍事機密を中国に売るなどしてアメリカと中国の力が均衡するよう状況を
整えていった。
ところが現在、アメリカ軍、中国軍、ロシア軍は、互いに第三次世界大戦を
回避する方向で物事を対処することに合意しているため、政府ではなく各国
の軍の意向により、P2ロッジの計画は既に狂わされている。そのため、第三次
世界大戦に向けた欧米勢の動きは、非常に流動的だと言わざるを得ない。
【 今秋に始まる世界の変化 】
こうした状況を背景に、今秋には世界的な政治的変動が起きようとしている。
中国では、政治的にも欧米勢P2ロッジの影響力が低下する見込みである。
P2ロッジが大きな後ろ盾となっていた胡 錦濤が次期指導者と政権交代する
ことがその主な理由だ。しかし、胡 錦濤は今後も自らの権力を保持するために、
工作を練って今から軍の掌握に努めているという。ただし共産党指導部が交代
する10年に一度の党大会を過ぎれば、彼が権力の第一線から退くことになる
のは確実である。
アメリカにおける秋の政変劇の行方は さらに予測しづらい。
米連銀のサバタイ派と言われる勢力が難局を凌いでこのまま権力を維持するの
であれば、彼らサバタイ派の中の2大派閥（ロムニー擁立派とオバマ擁立派）
が競い合い、プロパガンダとお金のばら撒き合戦の末に、アメリカ次期大統領
をロムニー（Romney）とするのか、オバマ（Obama）とするのか、を国民投票に
委ねることになる。その場合、米国民は「ペプシコーラ」か「コカコーラ」を
選択するようなもので、つまりは支配階級がシナリオを描く今まで通りの茶番
である。
もう一つの可能性としては、以前から囁かれている米軍部によるクーデター。
そうなれば、アメリカが約200年ぶりに革命によって動かされることになる。
ただし、そのクーデターが法的な手段を経て遂行されるのか、軍事的なものと
なるのか、については状況次第であり、現時点ではまだ定かではない。
ユーロと新たな金融システムの行方は、この中国とアメリカの政変劇の結果に
よって決まる。ただし今の世界権力紛争の結果がどうなろうとも、国際通貨
体制の変化は避けて通れないだろう。特に世界各国のドル離れと地中海諸国の
ユーロ離脱の傾向は、もはや回復する見込みはない。
日本の権力者たちにおいては、欧米における権力紛争の勝負を全て見極めた上で
ようやく今後の日本のスタンスを決めるつもりなのだろうが、いずれにしても
次に行われる総選挙以降には、民主・自民・公明の大連立を図り、「大きな集団
の中にたくさんの派閥が混在する」といった、実質的に旧自民党のような意思
決定プロセスを持った新政権が誕生するだろう。
ともかく、今年の秋には目に見える形で世界各地に変化が訪れる。
それが、世界平和へと続く新しい時代の幕開けとなる可能性は十分にあると
思っている。
Benjamin Fulford
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今の世界情勢にまつわるアジアの金と欧米の密約の歴史
ベンジャミン・フルフォードの国内外金融ウラ事情レポート（≪2012/07/16号 VOl.183≫）のリポストです。
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現在、世界の水面下で行われている欧米銀行団に対する裁判準備やアジアと
欧米の交渉について説明する時、なぜ中国やインドネシア、フィリピンなどの
アジア諸国の金（ゴールド）が焦点となるのか、なぜアジアにはラップにかけ
られたまま蔵で眠らされている印刷済みのユーロ札やドル札が大量に存在して
いるのか、を先ずは整理しておく必要がある。これらに対する理解を抜きに
して、いま進行する本当の世界の情勢を知ることは出来ないからだ。
そこで今号では、世界にいま起きている変化、今後起きうる変化を知る上での
前提として、これまで公に語られることのなかった金融についての歴史や常識
では理解しがたい現状の背景をまとめておこうと思う。
【アジアと欧米の隠された金融の歴史】
まず初めに、世界の中央銀行の中央銀行と言われているスイスのBIS（国際決済
銀行）設立期にまつわる隠された歴史から簡単に説明していきたい。
スイスが中立的な世界の金融センターとなるまでの歩みは1307年10月13日の
金曜日から始まった。この日は、フランス王フィリップ4世が数百名にのぼる
テンプル騎士団の指導者や騎士たちに不当な罪を着せ、弾圧のために突然の
一斉逮捕を敢行した日である。
この時代、テンプル騎士団は 聖地防衛や巡礼者の保護を担う騎士修道会として
王族や貴族階級、入会者などから多くの寄付を受け、その莫大な資産を運用して
独自の金融システムを確立、巡礼者の預金証を作成したり各国の王様に戦争資金
を貸出すなど、今でいう国際銀行の役割を果たしていた。その資産を狙って弾圧
に乗り出したフィリップ4世はテンプル騎士団から多くの資産を奪い、さらには
彼らを異端審問にかけて拷問にかけたが、それでも彼らが持つ全ての資産を見つ
けることは出来なかった。
その後、彼らの資産の一部は密かに弾圧から逃れたテンプル騎士団のメンバーに
よってスイスへと運ばれた。スイスは山々に囲まれていて、軍隊が外から攻め
込みにくい地理的条件が備わっていたからだ。スイスへと逃れたテンプル騎士団
の騎士たちはこの地で薔薇十字団（Rosicrucian）となり、それ以降は全ての戦に
対して中立的な立場をとることを表明した。その時以来、スイスはその精神を
貫き、豊富な資産をもとに各国間の対立構図に対してしがらみを持たない中立的
な金融特区となっていった。
そして14世紀に入った頃、スイスの銀行団は国際銀行業務の順調な拡大と共に
アジアの王族たちから金（ゴールド）を借りるようになっていく。アジア王族
はスイスが各国に対して中立な立場を表明していることに信頼を寄せて金
（ゴールド）の貸出しを認めたわけだが、そこにはアジアと西欧の間で行われ
てきた何千年にも渡る交易の歴史がさらなる背景として潜んでいた。
長い間、『アジアからは絹や焼き物、スパイスなどが欧米に渡り、輸出品があまり
無い欧米からは代わりに金や銀、宝石などがアジアへと流れる』といった構図が
生じていたため、欧米全体の金（ゴールド）の保有量には物理的に限界がみられ、
逆にその当時のアジア王族たちが保有する金の量は膨大なものとなっていた。
それ程に途方もない富を手にしていたアジア王族たちは、その資産を使って
ある長期計画の実現を目指していた。というのは、彼らはかねてから『各国の
王様同士の対立を解消して世界に平和を築くためには 最終的に世界統一政府を
樹立する必要がある』と考えていて、それを実現させるために 全ての王家の血
を引く人間、つまりは 世界統一政府の資金源となる莫大な資産を管理する正統
な後継者を誕生させようと構想を練っていた。
そうして実際に、世界でも有力な128王族の長男と長女を政略結婚させて64人
の後継者を誕生させ、それと同じ工程を繰り返して32人、16人、8人、4人…
と。そうして、最後に128王族全ての血を引く1人の人間を誕生させた。
こうして生まれたのがインドネシアのスカルノ大統領だった。
彼らの計画では、そのスカルノが血族会議の頭となって最終権限を保持し、国連
のような各国の代表が集まる機関を一般人類の国会や議会として位置づけようと
考えていた。つまりは、現在の日本やタイ、英国などのように、王様もしくは
天皇が歴史や伝統、最終的な多くの権限を担いながら、日常の政（まつりごと）
は国会に委ねる、といった構造を世界政府の基礎に考えていたのだという。
アジア王族たちは そうした独自の計画を進行させながらも、様々な思惑の中で
彼らの膨大な資産の中からロックフェラーやロスチャイルドにも金（ゴールド）
を貸し出すようになる。ちなみに、アジア王族が彼らに貸した金（ゴールド）を
元手にして米連銀は設立されている。例えば、ロックフェラー一世にその資金
となる金（ゴールド）を提供したのはフィリピン王族とスペインの王族の流れを
汲むモンカドという人物であり、ロスチャイルドに金（ゴールド）を貸したのは
中国王族であった。
また1919年、第一次世界大戦において敗戦したドイツがベルサイユ条約により
連合国側に金10万トンという巨額の賠償金支払いを命じられた際にも、ドイツは
インドネシアなどのアジア王族から度々その支払いのための金（ゴールド）を
借りていた。何より、欧米にはそれだけの量の金（ゴールド）が存在しなかった
からだ。
BISは当初、そのベルサイユ条約に定められていたドイツの賠償金支払いの取り
扱いを主な目的として 1930年に中立国であるスイスで設立されたわけだが、
BIS設立の時期には 他にもアジアと欧米の間で 実に様々な国際条約が秘密裏に
結ばれていた。
そうした状況に至ったのには、1929年10月24日にニューヨーク証券取引所で
株価が大暴落したことにより発生した当時の世界恐慌が深く関係している。
欧米諸国が その経済不況に対処するための金（ゴールド）をアジアから借りる
（あわよくば盗む）必要に迫られたからだ。
例えば1934年、その恐慌の影響でアメリカが事実上の破綻を迎えた時、米連銀は
経済再建のために中国を含む複数のアジア王族から大量の金（ゴールド）を借り
ている。そして、その時にアメリカがその担保としてアジア王族に差し出した
ものが、一般アメリカ市民の労働力だった。以前（2012/6/11号 VOl.178）にも
述べたように、1936年以降、この密約によりアメリカでは子供が産まれると同時
に社会保障番号（Social Security Number）が発行されるようになり、それを
もとに現在でもアメリカ人の一生分の労働力を担保として１人当たり30万ドルの
債券が発行されている。これは、ロックフェラー一族とロスチャイルド一族、
両家それぞれの人間から聞かされた話だ。
またその頃、ナチドイツもアジア王族から借りた金（ゴールド）を軍資金として
第二次世界大戦に向けた武装化を始めていた。さらにナチドイツを支援した欧米
の富豪たち、例えばブッシュやロックフェラー、モルガン財閥なども、基本的
にはアジア王族に借りた金（ゴールド）を流用してナチスに資金を提供していた。
30年以降、ドイツの賠償金支払いについては勿論、そうしたロックフェラー
やロスチャイルドなどを含む欧米とアジア王族とのやり取りも 全てBISの帳簿
に記録されている。
【国際金融覇権の行方】
そうした隠された歴史の中で、天文学的数字が記載された債券は大量に発行さ
れることとなり、それらは実際に現在もアジア各地に存在している（ただし、
それ以上の数の偽造債券も存在している）。そして今なお、米連銀がドルを発行
する際、欧州中央銀行がユーロを発行する際には、借りた金（ゴールド）の利息
やツケの支払いの一部として 印刷されたドル札やユーロ札がアジア各地の債権者
のもとに送り込まれている。
しかしながら、そのドルやユーロはラップに包まれたまま蔵で塩漬けにされた
状態で積み上げられ、欧米勢にしてみても『そのお札が実際に使われることなど
永遠にないだろう』とタカを括っていったし、これまでに発行された巨額債券も
アジア勢に換金させるつもりなどなかった。
ところが、以前とは違い欧米がアジアを経済力や軍事力で押さえつけることが
出来なくなった今、そのアジア勢が『我々には、その塩漬けされた資金を使う
権利があるではないか、多くの債券が満期を迎えているではないか』と主張を
始めている。こうした動きが加速したのは9・11の少し前からだった。しかし
それを認めてしまえば国際金融のバランスはアジアへと極端に傾き、これまで
国際金融を握ることで権力を拡大してきた欧米の権力者たちは 一気に世界の
覇権を失うことになる。
そこで彼らは9・11自作自演テロを引き起こし、以前から計画していた第三次
世界大戦に向けて急速に邁進し始めた。自らの権力が失われる前に、世界を混乱
の渦に陥れ、アジアも潰して、彼らの理想郷である「新世界秩序」に基づいた
世界統一政府を早々に実現させようとしたわけだ。しかし、アジア勢に続いて
彼らに対する反対勢力は増え続け、水面下では世界金融戦争が勃発、その戦いは
欧米「金融危機」という形となって表面化した。
このことで欧米勢は追いつめられ、その過程で内部分裂を繰り返し、ようやく
その大部分の派閥が 世界中の反対勢力に対する和解交渉に乗り出したわけだが、
そんな中でも世紀末思想を持つ一部勢力は、恐怖を武器に再び世界を支配しよう
と企てて最後の悪足掻きを続けている。
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いずれにしても、欧米の権力層にはまだ 世界人類を恐怖に陥れるだけの力は
残されている。欧米勢の大部分が和解交渉に乗り出したとは言っても、その
状況は彼らに一般人類が人質にとられているようなもの。その為、これからの
時代が彼らにとってもより良い未来となるような円満な解決策を模索する必要
がある。そこでホワイトドラゴンを始めとする反旧体制側が出している提案が、
『新金融システムを発動させる際に新たにつくられる国際通貨を、アジアと
欧米の間で五分五分に振り分けて世界全体の再出発を図る』という妥協策だ。
ともあれ、新しい金融システムが始まり、世界に資金が潤沢に回り出せば、
今までに類を見ない程の世界好景気が始まるのは間違いない。
Benjamin Fulford
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大手国際銀行間の金融スキャンダルと過熱する権力紛争
ベンジャミン・フルフォードの国内外金融ウラ事情レポート（≪2012/07/09号 VOl.182≫）のリポストです。
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最近、永田町の首相官邸前で大規模な反原発デモが展開されているが、これに
参加する市民、ひいては我々日本国民全体が事の本質を理解していなければ、
石油利権やその銀行団に騙される羽目になる。中東の「アラブの春」で見られ
たように、ツイッターやフェイスブックによるデモの扇動、世論の操作、それに
加えて問題の本質から人々の目を逸らす、といった方法は既に彼らの常套手段
となり、日本においても そうした彼らの工作は始まっている。今、我々が声を
上げるとするならば、『原発でもなく、火力（石油）でもなく、安全で効率のいい
新エネルギーへと移行しろ』と言うべきではないだろうか。
福島原発は、施設の警備を委託されていたイスラエルの警備会社：Magna BSPに
より爆破が実行された。欧米石油利権の手先である彼らによって引き起こされ
た原発爆破の目的は、日本がエネルギーの30％を賄うようになっていた原発を
全国で停止させ、火力発電の比率を高めることで、その燃料となる石油を日本が
大量に輸入せざるを得ない状況へと陥らせることだった。それにより、欧米の
石油利権は日本のエネルギー産業、それに続いて製造業の分野を再び抑えること
を狙っていた。
東京電力は「火力発電の増強に伴う燃料費の上昇」などを理由に 依然として
経済産業省に電気料金値上げの申請を行っているが、これが始まれば 欧米の
石油企業に対して 日本の一般市民が間接的にもお金を貢ぐことになる。
こうした状況を理解するならば、日本は原発利権のみならず、日本の原発に
破壊工作を施し、大勢の被害者を出した石油利権の連中にも『お金を貢がない』
と判断するのが、当然の選択だろう。しかし、もし日本政府が新エネルギーの
活用について考えているのならば、現在のように日本の銀行団が太陽電池などの
新エネルギー事業に対して貸し渋りなどしていないはずだ。今、太陽電池設備は
非常に低コストで手に入る。今のドイツがそうであるように、日本においても
エネルギーの50％を太陽発電で賄うことは現実に可能なのだ。
また、311地震を引き起こした勢力がその計画の段階で朝鮮系グループを使って
いたことなどの情報を暴露しているためか、6月30日の講演会の後、朝鮮系独特
のなまりを持った英語を話す男が僕の方に握手を求めて近づき、差し出した僕の
手に針状のものを瞬時に刺して人ごみの中に消えていった。今のところ体調に
変化はないが、工作員と思われるその人物がした行為はとても無視できるもの
ではなかった。様々な情報が錯綜する中で、僕のことを敵だと思っている人間が
いるようだ。
【 時代の変化 】
ただし、先週ホワイトドラゴン関係者がロックフェラー一族の人間と話をした
際、そのロックフェラー側の人物が、石油を主なエネルギー源としての使用を
10年～15年という期間を経て段階的に終わらしていく意思があることを表明
していた。もちろんその期間には、時代に合わせて石油利権全体が別の分野の
業種に転身していくつもりだと話している。彼らは、今でも確かに石油利権の
延命を図ってはいるが、今の世界の流れを見て、将来的にその方が彼らにとって
も遥かに得策だと考えたのだろう。当然ながら、原発も段階的に撤廃されるべき
である。
そのロックフェラー側の人間は、新エネルギー技術を利用した砂漠の緑化事業
に先ずは意欲を示している。砂漠の緑化ともなれば大量の水が必要となり、
先ずは海水を真水に変える大型プラントが建設され、プラントメーカーの商売
が繁盛する。その後は、大きな運河や道路を造るためにゼネコンにも多くの
仕事が発注される。また新たに緑化された地域には、当然ながら住宅や道路、
下水道なども建設されることになり、そこに住む人々は新たに家具や家電、車
などを購入することになるだろう。
ロックフェラー一族などが、時代の変化を見極め、こうした大規模な事業に
可能性を見出しているのであれば、現時点で新国際金融システムの始動
そのものを邪魔しているのは彼らではなさそうだ。また、ロスチャイルド一族
の人間も以前からこうした事業には前向きな姿勢を見せていた。そうなると、
現在に至ってもなお新しい金融システムの始まりに抵抗しているのは、スイス
のBIS（国際決済銀行）に巣窟する勢力、イタリア・フリーメーソンのP2ロッジ、
それら勢力と連携する中国政府内の一部派閥である可能性が高い。
各方面に状況を尋ねてみたところ、その多くは『今年の夏中は 世界の旧体制勢力
と新体制勢力との間の膠着状態が続くが、うまくいけば 秋頃には新たな国際金融
システムが動き出すのではないか』との見解を示している。
いずれにしても、世界が膠着状態にある間はヨーロッパのジリ貧状態が続く。
前号で、≪第20回ヨーロッパ首脳会議が開かれ、今回で20回目の「ユーロ危機
の解決」が発表されて開幕した。もちろん、今回も嘘八百だ。≫とのコメントを
出していたが、やはりその欧州首脳会議後の声明によって操作された市場の高騰
もすぐに落ち込み、欧州は依然として低迷を続けている。フィンランドの財務省
においては、自国のマスコミに対して『他のユーロ加盟国の救済措置として
フィンランドが借金を立て替えることになるのならば、ユーロを離脱する』との
発言に至っている。
http://economictimes.indiatimes.com/news/international-business/finland-would-rather-exit-euro-than-pay-for-others-jutta-urpilainen-finance-minister/articleshow/14714539.cms
【 LIBOR不正操作事件 】
欧米旧体制崩壊のサインは、今後もますます顕著となっていく見込みだ。特に
重要なのは、800兆ドル市場ともなるLIBOR（※ 国際銀行どうしでお金を貸し
借りする際の貸出し金利レート/London Interbank Offered Rate：ロンドン銀行
間取引金利）の不正操作に関するスキャンダルだ。これに対して、英重大不正
捜査局（SFO）はマスコミを通じて正式に刑事捜査に着手する方針を明らかに
している。
このスキャンダルは、英大手銀行バークレイズが2005年～08年にかけて不正に
LIBORを操作していたことが発覚、罰金を科せられたことに始まる。その後、
マスコミや議会が騒然となる中、バークレイズが『イギリス政府も知っていた
し、他主要国の多くの大手金融機関が国際的なカルテルを結んで不正を行って
いた』と証言。その直後に、イギリス中央銀行の幹部が自らの腕や胸を刃物で
刺して「自殺」した、とのニュースが報じられている。
http://www.telegraph.co.uk/finance/newsbysector/banksandfinance/9376436/Stressed-Bank-of-England-official-stabbed-self-to-death.html
このLIBOR不正操作事件に関して、SFOは『日本の大手銀行も捜査の対象とする』
との声明を発表し、ドイツでは独連邦金融サービス監督庁（BaFin）が既にドイツ
銀行に対する特別調査を開始している。欧米当局は大手国際銀行への捜査を
引き続き拡大させ、さらなる摘発に向けて動いている。
また、以前（2012/6/25号 VOl.180）にて、≪下院の監視・政府改革委員会に
おいてオバマが任命した司法長官：エリック・ホルダー（Eric Holder）に法的
処置を課すための手続きが始まった≫との話題を取り上げたが、これについても
さらなる側面が表沙汰になってきている。
この問題は、ホルダーが管轄する機関：AFT（Bureau of Alcohol, Tobacco,
Firearms and Explosives/アルコール・タバコ・火器及び爆発物取締局）
がメキシコの麻薬組織にAK47などを含む計2500丁の銃砲を不正に密輸出して
いた事件に関して「捜査の情報開示を怠った」との理由によりホルダー司法長官
を「議会侮辱罪」に問うものだが、この追及をリードするダレル・イッサ（Darrell
Issa）議員のブレインを務めるのはピーター・ハーラー（Peter Haller）という
以前にゴールドマン・サックスの副社長を務めていた人物。しかも、彼は近年の
うちに名前を変えていて、ゴールドマン・サックス時代は「シモニー（Simonyi）」
という名を名乗っていた。
http://thinkprogress.org/politics/2011/08/18/298485/exclusive-goldman-sachs-vp-changed-his-name-now-advances-goldman-lobbying-interests-as-a-top-staffer-to-darrell-issa/?mobile=nc
ここで注目すべきなのは、この問題を大きく取沙汰されたエリック・ホルダー
が率いる司法省も米大手銀行団によるLIBOR不正操作疑惑の調査に乗り出して
いて、当然のことながらゴールドマン・サックスもその調査対象の1つとなって
いる、という点だ。つまり、オバマ政権下にある司法省が大手銀行団の調査を
開始し、その調査されている側の大手銀行団グループが即座に司法省を追及し
始めたわけだ。
米議会では、ホルダーに続いて 彼を擁護するオバマに対しても訴追の手続きが
始まっているが、こうした事情を見るに、欧米権力者たちの露骨な泥の投げ合い
は暫く続くことになりそうだ。
他にも、ゴールドマンサックスを含む5つの米大手銀行には、前号（2012/07/02号
VOl.181）にてロイター通信の記事を紹介していたように、組織解体の事態に備え
た書類を作成するよう米当局：連邦預金保険公社（Federal Deposit Insurance
Corporation; FDIC）
より命令が下されている。いずれにしても、米連銀の大株主たちの銀行団は
いったん閉鎖されることになるだろう。
アメリカにおいて激化する今回の権力紛争で、オバマが辞任に追い込まれる
のか、大手銀行を所有する米連銀の大株主グループがドルとユーロの支配権を
失うのか、戦況はまだはっきりとは見えてこない。しかし、いずれにしても
欧米の金融システムは数学的に明らかに壊れているため、欧米金融界が近い
うちに再起動の必要に迫られるのは間違いない。
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アメリカのこれからに関しては、この先ペンタゴンや他当局がどのような行動に
出るのかが大きなカギとなってくる。ペンタゴンの上層部によると、現役時代に
石油利権と癒着していた 既に引退した将軍や一般将校クラスの多くが『アメリカ
に革命を起こそう』と言って彼らへの取り締まりに賛同しているという。彼らは、
ニール・キーナンが準備する裁判を使い、法的な手続きに沿って水面下で起こる
金融戦争、並びに欧米の金融危機を終わらせようとしているのだと、ペンタゴン
やCIA筋など複数の情報源が証言している。
この夏、アメリカとヨーロッパではこうした水面下の動きがさらに過熱していく
だろう。もちろん、この欧米の権力紛争の行方によって日本の政局も左右されて
いく。
Benjamin Fulford
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