日本国家戦略としての新エネルギー開発の必要性
ベンジャミン・フルフォードの国内外金融ウラ事情レポート（≪2012/6/11号 VOl.178≫）のリポストです。
これまでにもブッシュ一族やロスチャイルド一族、ロックフェラー一族などが、交渉においてお金を無からつくり出すプロセスの独占だけは譲らない、と絶対的な条件を付けてきていた。しかし今回、裏で出回るエリートたちの大規模逮捕劇や暗殺の情報を受けて、一部その権限も譲る、と彼らは言っている。
日本としては、将来的に起こり得る 彼らによる石油輸出ボイコットにも耐えられる体制を築くべく、早急に新エネルギーの開発に取り組んでいかなければならない。
戦後の日本も、アメリカの言うことを聞かなければ石油が買えなくなる、というのが政治家の
間では常識だった。しかし日本がエネルギーの3割強を原子力で賄うようになると、石油を独占する
彼らは311原子炉核テロ攻撃を計画し、日本が再びロックフェラーなどの企業から 火力発電のための石油を大量に買わざるを得ない事態へと陥らせた。
中でも最も驚かされたのは、事実上1934年にアメリカが倒産した際（1929年に始まった世界恐慌による）、米連銀が経済再建のためにアジアから金（ゴールド）の現物を受け取る代わりに、一般アメリカ市民の奴隷労働を担保としてアジア
王族にオファーしていたことだ。アメリカでは人が産まれると同時にSocial Security Number（社会保障番号）が発行されるのだが、それを基に現在でもアメリカ人の一生分の労働力を担保として１人当たり30万ドルの債権が発行されている。
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現在、欧米の秘密政府ともなっている一部の家族マフィアが 事実上の降参に向けた和解交渉に乗り出している。これまでにもブッシュ一族やロスチャイルド一族、ロックフェラー一族などが、ホワイトドラゴン関係者にそれぞれ接触を
図り、天文学的な賄賂をオファーしてきたが、その度に彼らは、お金を無からつくり出すプロセスの独占だけは譲らない、と絶対的な条件を付けてきていた。しかし今回、裏で出回るエリートたちの大規模逮捕劇や暗殺の情報を受けて、
一部その権限も譲る、と彼らは言っている。
今、ペンタゴンやアメリカ当局内部では、彼らに残された武力による抵抗の大きさを踏まえて 早期の和解を選択するべきなのか、予定通りに彼らに対する大規模逮捕劇に踏み切るべきなのか、についての投票が行なわれている。
ただ、この交渉と時を同じくして 欧米の石油大手が日本からの撤退を進めているのが気になる。以前にウェスティングハウス・エレクトリック（ＷＥＣ）とゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）が原子炉製造のビジネスを東芝と日立に売却
した時には、既に彼らの中で日本に対する311核テロ攻撃が計画されていた。
それを考えると、今回の彼らの動きの裏にも、未来に向けて日本にとって良くない計画が用意されているのではないか、と考えざるを得ない。
日本としては、将来的に起こり得る 彼らによる石油輸出ボイコットにも耐えられる体制を築くべく、早急に新エネルギーの開発に取り組んでいかなければならない。
【 新エネルギーへ 】
これまでにもエネルギー産業は、国際金融システム、ひいては世界の覇権争い
に密接に関わってきた。そもそも民間会社である米連銀（FRB）設立の資金基盤
ができたのも、ロックフェラーや一部ヨーロッパ王族の石油独占によるところが
大きい。そして この100年間、ロシア皇帝を始め 彼らの石油独占に反対した
国の権力者たちは皆、暴力手段を以って倒されてきた。戦後の日本も、
アメリカの言うことを聞かなければ石油が買えなくなる、というのが政治家の
間では常識だった。
しかし日本がエネルギーの3割強を原子力で賄うようになると、石油を独占する
彼らは311原子炉核テロ攻撃を計画し、日本が再びロックフェラーなどの企業
から 火力発電のための石油を大量に買わざるを得ない事態へと陥らせた。
この一連の流れからすると、今回のロックフェラーなどの動きの裏にも 何らか
の思惑が潜んでいる可能性が高い。そこで現時点において最も考えられるのが
今度は、将来的に日本への石油の輸出を止める、というシナリオだ。
311と同時期に始まったリビア侵略や他アラブ諸国における動乱、またイラクや
アフガンなどの戦争においても、結局は全て その欧米勢が石油の独占を維持
するためだった。以前にペンタゴンが中近東のホルムズ海峡を封鎖して『世界
（特にアジア）に対して石油を止める』との戦略を 脅しのカードとして日本にも
チラつかせたことがあったが、そのことから考えても 日本は国家戦略として
石油や核以外のエネルギーに いつでも切り替えられるよう 改革の準備を
早急に進めておく必要がある。
今では多くの石油輸出国が 既にロックフェラーやブッシュなどの支配から独立
を果たしているため、たとえ彼らが石油輸出ボイコットを実行したとしても 日本
が完全に石油を断たれることはないが、それでも やはり、新エネルギーへの
円滑な切り替えを実現するための計画を 急いで用意しておくべきだ。
勿論その石油輸出ボイコットの可能性は、米連銀側が用意した単なる交渉の
ためのカードだと見ることも出来る。実際に、先週からロックフェラー一族の
人間がホワイトドラゴン関係者との交渉に乗り出している。また300人委員会
の名簿にも名を連ねる現職のシンガポール首相：リー・シェンロン（Lee Hsien
Loong）一族も同じく、先週からホワイトドラゴン関係者に接触を図っている。
それを受けて既にホワイトドラゴン側は、彼らに幾つかの提案を出している。
先ずは石油が主要なエネルギー源として使われなくなる時代の到来に向けて、
大型プロジェクトを得意とする石油大手が 段階的に新ビジネスへの転身を
図っていくための協力をオファーした。石油企業には大量の液体を遠くまで
運ぶ設備や技術があるため、砂漠の緑化プロジェクトも可能だろう。また海に
油田をつくる技術を、新しい時代には海に浮かぶ都市建設などに転用する
ことも出来るようになるだろう。
ただし その条件として、彼らが他国への侵略や資源泥棒、戦争やテロ攻撃
による大量殺人などの反社会的行為を行なわないことを約束するのが大前提
となる。さらには、真実和解委員会（the Truth and Reconciliation Commission）
を開き、彼ら家族群れの奴隷と化していた欧米市民を始めとする全人類に、
これまでの彼らの行いを全て告白することも約束してもらうことになる。
【 1934年の真実 】
また、ロックフェラーやブッシュ、ロスチャイルドなどの一族との交渉の中で、
これまでに彼らとアジア王族との間で交わされてきた取引についての隠された
真実も飛び出してきた。
中でも最も驚かされたのは、事実上1934年にアメリカが倒産した際（1929年に
始まった世界恐慌による）、米連銀が経済再建のためにアジアから金（ゴールド）
の現物を受け取る代わりに、一般アメリカ市民の奴隷労働を担保としてアジア
王族にオファーしていたことだ。アメリカでは人が産まれると同時にSocial
Security Number（社会保障番号）が発行されるのだが、それを基に現在でも
アメリカ人の一生分の労働力を担保として１人当たり30万ドルの債権が発行され
ている。
当然ながら、ペンタゴンやアメリカ当局がこれを容認するわけがない。新しい
金融システムに移行する際には、その分のアメリカの借金を棒引きにすることを
前提としなければならない。
また、これについて米連銀大株主たちは『当時、アジア勢は約束しただけの金
（ゴールド）を渡さなかった。だから我々にはアジア勢が要求する全ての金
（ゴールド）を返す義務はない』との言い分があるのだと話す。また欧米勢は、
これまでに 世界中かなりの数の指導者たちが 彼らからの賄賂を受け取って
いたことを認め、それに関しては免罪として欲しい、と話している。
彼らは借金が一部棒引きとなり、贈収賄に関しても免罪となるのであれば、
世界の貧困問題や環境問題に取り組み、注意点は大いにあるにせよ 基本的
には、これまで封印されてきた技術の公開へと段階的に乗り出すことを容認
する構えだ。
これまでに世界で交わされてきた金融条約などが あまりにも複雑に入り組んで
いるため、金融システムを再起動する際には いったん全てを白紙に戻してから、
アジアと欧米が五分五分の条件で始められるように調整する必要がある。
欧米勢の内部における派閥同士の意見の矛盾も まだ完全に解消されていない
状態であり、他にも複雑な事情が絡んでくるため、現在 行なわれている交渉が
具体的にいつ完了するかは まだはっきりしないが、最終合意に向かって進んで
いるのは間違いない。
Benjamin Fulford