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ベンジャミンフルフォードからのメッセージ
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◆ 日本国家戦略としての新エネルギー開発の必要性(一部のみ掲載)
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≪2012/6/11号 VOl.178≫ 

 

現在、欧米の秘密政府ともなっている一部の家族マフィアが 事実上の降参に
向けた和解交渉に乗り出している。これまでにもブッシュ一族やロスチャイルド
一族、ロックフェラー一族などが、ホワイトドラゴン関係者にそれぞれ接触を
図り、天文学的な賄賂をオファーしてきたが、その度に彼らは、お金を無から
つくり出すプロセスの独占だけは譲らない、と絶対的な条件を付けてきていた。
しかし今回、裏で出回るエリートたちの大規模逮捕劇や暗殺の情報を受けて、
一部その権限も譲る、と彼らは言っている。
今、ペンタゴンやアメリカ当局内部では、彼らに残された武力による抵抗の
大きさを踏まえて 早期の和解を選択するべきなのか、予定通りに彼らに
対する大規模逮捕劇に踏み切るべきなのか、についての投票が行なわれ
ている。

ただ、この交渉と時を同じくして 欧米の石油大手が日本からの撤退を進めて
いるのが気になる。以前にウェスティングハウス・エレクトリック(WEC)と
ゼネラル・エレクトリック(GE)が原子炉製造のビジネスを東芝と日立に売却
した時には、既に彼らの中で日本に対する311核テロ攻撃が計画されていた。
それを考えると、今回の彼らの動きの裏にも、未来に向けて日本にとって
良くない計画が用意されているのではないか、と考えざるを得ない。

日本としては、将来的に起こり得る 彼らによる石油輸出ボイコットにも耐えら
れる体制を築くべく、早急に新エネルギーの開発に取り組んでいかなければ
ならない。

【 新エネルギーへ 】

これまでにもエネルギー産業は、国際金融システム、ひいては世界の覇権争い
に密接に関わってきた。そもそも民間会社である米連銀(FRB)設立の資金基盤
ができたのも、ロックフェラーや一部ヨーロッパ王族の石油独占によるところが
大きい。そして この100年間、ロシア皇帝を始め 彼らの石油独占に反対した
国の権力者たちは皆、暴力手段を以って倒されてきた。戦後の日本も、
アメリカの言うことを聞かなければ石油が買えなくなる、というのが政治家の
間では常識だった。
しかし日本がエネルギーの3割強を原子力で賄うようになると、石油を独占する
彼らは311原子炉核テロ攻撃を計画し、日本が再びロックフェラーなどの企業
から 火力発電のための石油を大量に買わざるを得ない事態へと陥らせた。

この一連の流れからすると、今回のロックフェラーなどの動きの裏にも 何らか
の思惑が潜んでいる可能性が高い。そこで現時点において最も考えられるのが
今度は、将来的に日本への石油の輸出を止める、というシナリオだ。
311と同時期に始まったリビア侵略や他アラブ諸国における動乱、またイラクや
アフガンなどの戦争においても、結局は全て その欧米勢が石油の独占を維持
するためだった。以前にペンタゴンが中近東のホルムズ海峡を封鎖して『世界
(特にアジア)に対して石油を止める』との戦略を 脅しのカードとして日本にも
チラつかせたことがあったが、そのことから考えても 日本は国家戦略として
石油や核以外のエネルギーに いつでも切り替えられるよう 改革の準備を
早急に進めておく必要がある。

今では多くの石油輸出国が 既にロックフェラーやブッシュなどの支配から独立
を果たしているため、たとえ彼らが石油輸出ボイコットを実行したとしても 日本
が完全に石油を断たれることはないが、それでも やはり、新エネルギーへの
円滑な切り替えを実現するための計画を 急いで用意しておくべきだ。

勿論その石油輸出ボイコットの可能性は、米連銀側が用意した単なる交渉の
ためのカードだと見ることも出来る。実際に、先週からロックフェラー一族の
人間がホワイトドラゴン関係者との交渉に乗り出している。また300人委員会
の名簿にも名を連ねる現職のシンガポール首相:リー・シェンロン(Lee Hsien
Loong)一族も同じく、先週からホワイトドラゴン関係者に接触を図っている。

それを受けて既にホワイトドラゴン側は、彼らに幾つかの提案を出している。
先ずは石油が主要なエネルギー源として使われなくなる時代の到来に向けて、
大型プロジェクトを得意とする石油大手が 段階的に新ビジネスへの転身を
図っていくための協力をオファーした。石油企業には大量の液体を遠くまで
運ぶ設備や技術があるため、砂漠の緑化プロジェクトも可能だろう。また海に
油田をつくる技術を、新しい時代には海に浮かぶ都市建設などに転用する
ことも出来るようになるだろう。

ただし その条件として、彼らが他国への侵略や資源泥棒、戦争やテロ攻撃
による大量殺人などの反社会的行為を行なわないことを約束するのが大前提
となる。さらには、真実和解委員会(the Truth and Reconciliation Commission)
を開き、彼ら家族群れの奴隷と化していた欧米市民を始めとする全人類に、
これまでの彼らの行いを全て告白することも約束してもらうことになる。


 
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